企業経営とは何か

■目次

▶企業経営とは何か
▶「企業」の当事者は誰か？
▶職場にやる気を引き起こすためには？
▶企業が組織体であるメリットは？
▶体系化と情報信頼性に優れる書に親しもう

漠然とした問いですが、一言でいえばどう答えますか。

僕は「組織を導くための絵を描くこと」と答えます。

勿論これが唯一無二の解ではないですし、捉え方によって解答も変わってくるでしょう。しかし日々仕事をしていると、また投資家として企業分析を進める中で、「経営」という言葉はメジャーな割に意外と本質が理解されていないような気がしてなりません。

今回、偶然にも良書を見つけたので紹介します。本書は珍しく骨のある本です。大学の経営学の講義でも使われているのかもしれません。

投資を本格的に始めてファンダメンタル分析をそれなりに理解できるようになった今こそ、経営の本質についての教養を深めるタイミングだと思って本書を手に取りました。投資家、サラリーマン目線で気になったところを少し紹介します。

■「企業」の当事者は誰か？

株式投資をされている方であれば、株主という答えが浮かぶでしょう。投資をしていない日本のサラリーマンなら、従業員という答えを想定される方が多いのではないでしょうか。

経営学の原点としての答えは、出資者（≒株主）と経営者ということになります。本来の経営学の視点では、従業員は企業の経営資源であって当事者ではありません。

日本においては、年功序列（という名の年序列）と終身雇用制度により間接的に企業に出資していることになるので当事者の一角を占めるということにもなるでしょう。投資家から見て日本企業に従業員重視の企業が多いように見えるのも、こうした原理原則から判断するとそこそこ理に適っていることもあるんですね。

■職場にやる気を引き起こすためには？

部下のいる方の永遠の命題ですね。本書によると従業員のやる気につながるのは、担当業務の意義を十分に認識し、仕事のやり方に自律性が与えられ、結果のフィードバックが得られる仕事です。確かに上司から言われたことをただこなすのってつまらないです。知らず知らずのうちに身が入らなくなっていることも多いですね。

各従業員の能力と業務の難易度が釣り合っていることも重要です。確かに難しすぎる仕事は仕事になりません。簡単すぎる仕事は退屈さを感じてやる気を削がれてしまいます。

ほどほどの難易度が一番やりがいもあり、結果もついてきて適度な自信を持てます。結果として仕事の効率が高くなるというのも納得できますね。

従業員のやる気を引き出し能力を最大限に引き出すことが組織のアウトプット最大化につながります。これが"management"の仕事だそうです。

経験的に何となく感じる部分はあり既に実践していますが、少なくとも僕の所属部署ではこうした考え方を持った人はいなさそうです。僕は転職を経験していますが、少なくとも経験した2社の上層部にこうした考え方を持っている人はほぼ皆無でした。

それなりに市場からは評価されていると思われる日本企業でさえそうなので、日本企業が弱い部分なのかもしれませんね。企業の上層部の方が偉くなる前に読むべき本ですね。

■企業が組織体であるメリットは？

サラリーマンとしての最大のメリットは失敗が許されることですね。失敗しても安定的にキャッシュが入ってくる仕組みは素晴らしいです。不満を口にしながらも会社にしがみ付かざるを得ない人が多いのはこの部分のメリットも大きいように思います。そもそも企業体をなしていることでリスクの高い事業に手を出すことができる、というのは納得させられます。

大企業が「チャレンジ」と声高に叫んで新卒採用をやっているのもある意味頷けます。この「チャレンジ」の意味をはき違えた経営者（の面をかぶった「老害」）が意外と曲者ではありますが。

■体系化と情報信頼性に優れる書に親しもう

投資を始めてから電子媒体でのインプットが多くなり紙媒体資料からのインプットを疎かにしていましたが、改めて書籍などの紙媒体の良さを実感しました。紙媒体は特に体系化と情報信頼性に優れており、教養を深める意味でも紙媒体のインプットも大切にしていきたいものです。

それにしても実務との繋がりがあるからでしょうか、社会に出てからの経営の本は以前に増して面白さを感じるようになりました。この本に出会うのがあと5年早かったら、価値を理解することはできなかったように思います。今後も組織所属員としてのメリットを最大限に活用して、価値創造を通した社会貢献と自己の能力向上に努めていきたいものです。

せっかく良書に出会えても忘れてしまったら勿体ないです。着実に記憶として定着させて、自分の生きる力に変えて置きたいところです。

書籍は新たなインスピレーションを生み出してくれます。創造されたインスピレーションにもいろいろありますが、価値創造に繋げていきたいものです。